安全・健康
ー safety&health ー
トヨタグループの一員として、重大労働災害を未然に防止するためのSTOP6を中心とした対策推進を実施しています。
STOP6▶Safety Toyota0(Zero Accident) Project 6項目の略。
「挟まれ・巻き込まれ」、「重量物による接触」、「車両との接触」、「墜落・落下」、「感電」、「高熱物との接触」の6種の災害を特に重点災害とする。
「人づくり」・「リスク管理」・「環境・設備の整備」この3本柱で、目標達成を目指します。

【リスクマネジメントの基本】
リスクが潜む作業については、作業ルールを作成し、作業が標準化されるよう、定期的な教育を実施。
作業時のルール順守を徹底し、災害防止に努めています。
安全衛生NKY活動を全社統一テーマで、定期的に職場ごとに実施しています。
このミーティングでは、「危険予知活動表」を使いながら全員で意見交換をし日頃から、安全感度を高めていくことを身につけていきます。
また、グループ会社で起きた災害などは、迅速で全社員へ共有、自分事として捉え、学びそして、予防に生かしていきます。

全社の意識の徹底・向上のため、年2回、労働組合と共にトップ巡視を実施。
トップ自ら5S状況を巡視し、レベルアップ項目は即改善を行います。
VRを用いた教育や、交通安全講話、運転シミュレーションを定期的に行い、安全感度を高めています。
VR教育:「災害を起こしてしまった」という恐怖をリアルな感覚で得ることにより、五感に訴えかけることで、安全感性の向上を図り、災害未然防止に繋げる。

新入社員から管理職まで、階層別に受講する安全衛生教育を定め、実施しています。

トヨタ車体研究所は、トヨタウェイの柱の一つである「人間性の尊重」を順守し、「人を大切にする」会社です。また、仕事の上で、私が最も大切にしているのは「健康」と「安全」です。
これはすべての業務の基盤であり、皆さん自身はもちろん、ご家族や仲間の健康と安全も大切にしていただきたいと願っています。
トヨタ車体研究所は、健康と安全を意識しながら、明るく元気に仕事に取り組めるよう全力でサポートすることを宣言します。
代表取締役社長
≪家族の健康づくり宣言≫
トヨタ車体研究所は、トヨタウェイの柱の一つである「人間性」を尊重し、「従業員の健康=ご家族の幸せ」となり、最も大切なものだと考えています。
ご家族が健康であるということは、より一層安心して”健康でいきいきと働こう”という従業員のモチベーションアップにもつながっています。
ご家族の皆さんが、健康で豊かな生活が送れるようご家族の健康づくりをサポートすることを宣言します。
(1)会社方針

(2)推進組織

(3)全社体制

トヨタ車体研究所は、経済産業省と日本健康会議が共同で進める
「健康経営優良法人2025」において、
「健康経営優良法人(大規模法人部門)」に認定されました。

トヨタ車体研究所は、“「ちょっと」頑張って、「もっと」健康に”を合言葉に2019年度より「ちょっと・もっとプロジェクト」として、一人ひとりが楽しみながら、前向きに「健康チャレンジ8」に取り組めるように推進しています。

トヨタ車体研究所では、「健康チャレンジ8」活動を実施しています。 これは、一人ひとりが8つの指標の実践数を明確にすることで、より生活習慣の改善に繋げていくものです。
健康に対する取り組みを見える化し、企画から評価が一体となった実施により、社員への実効性の高い健康経営を目指します。
社員のWell-Beingが促進され、会社全体の活性化につながる取り組みを行っていきます。
各世代、状況に応じた健康への取り組みにより、社員一体となって健康を保持・増進することで、会社全体の活力の向上を目指しています。
生活習慣病対策
定期健康診断の受診率は、毎年100%。従業員は「健康MYページ」にて、健康診断結果、健康リスク、経年変化などをWeb上でいつでも確認できるようになっています。
健康診断後には、対象者(要再検査以上の判定者)に保健指導を実施し、確実に医療機関受診ができるようサポートしています。
特定保健指導への取り組み
特定保健指導対象者には、初回面談を就業時間内に実施。継続して面談を受けられるよう、フォローを行っています。
がん検診
がんの早期発見・治療による効果は本人やご家族だけでなく、会社にとっても重要な健康への取り組みとなります。各種がん検診を自己負担なしで社内健診として実施しています。2020年度からは、胃がんリスク検査の対象年齢を39歳から25歳に引き下げ、よりがんの早期発見と適切な治療を実施できるように推進しています。
また、婦人科検診の際、希望者には骨密度検査を追加できるなど、働く女性のサポートもしています。
これらの健診は、トヨタ車体健康保険組合の補助やカフェテリアプランのポイントを利用することができ、積極的に検診を受診できるようにしています。

運動機会の提供
全社員の運動習慣の状況から、運動機会が少ないことが分かりました。
まずは、気軽に運動を始めてみようということで、本社社内に、フィットネスゾーンを設置。運動器具での運動やストレッチができるスペースとなっています。
また、会社所在地周辺のフィットネスジムが気軽に利用できるよう、会社の補助があります。
本社では、朝のラジオ体操を継続して行っています。
定期的なウォーキングラリーイベントも参加者が年々増加し、盛り上がっています。
▲フィットネスゾーンの様子
歯の健康への取り組み
長期的な歯の健康を見据え、歯科健診、歯科教室、歯周病リスク検査の機会を提供し、歯科口腔疾患を予防、日常の口腔ケアの向上につながるよう取り組んでいます。
職域での歯科保健事業の取り組みが評価され、令和6年度厚生労働省からの表彰を受けました。
喫煙対策
喫煙に対する健康リスク低減への取り組みとして、2018年度より就業時間内の喫煙可能時間を設定、社内全面禁煙日を毎月22日(スワンスワンデー)から毎月2の付く日(2・12・22日)に増設。他にも卒煙へのきっかけづくりとして、卒煙のチャレンジ宣言や禁煙外来補助も行っています。社内ロードマップに基づき、理解活動も進んだ結果、2022年4月からの敷地内全面禁煙がスタートし、現在も継続中です。

健康意識実態調査
毎年10月を健康強調月間としており、健康意識実態調査も実地しています。ここでは健康意識変化の確認、健康イベントの要望など健康経営推進活動の浸透度を確認して次の施策へ反映させています。

ヘルスリテラシー向上への取り組み 従業員一人ひとりがヘルスリテラシーを向上させるため、年間を通じて各種セミナーや勉強会を実施しています。また、社内イントラネットでは、健康ページがあり、各課題に応じたコラム掲載、最近では女性の健康課題の勉強ページも新設しました。
疾病予防・生活習慣改善に向けた取り組み
健康意識実態調査や、健康診断結果の傾向などから、セミナーや企画のテーマを決め、疾病予防や疾病に対する知識の習得・理解を深め、自身の生活習慣改善につながるような取り組みを行っています。

ストレスチェック
2007年度から「疲労度調査(心と身体)」を導入し、毎年ストレスチェックを受けられる環境を整えてきました。
2015年度から義務化されたストレスチェックでは、個人への健康報告や職場への集団分析結果フィードバックを行っています。
また、2019年度からは、法令以上の設問数を取り入れ、アブセンティーイズム・プレゼンティーイズムなど、より様々な角度から分析し、従業員の心の健康をサポートしています。
メンタルヘルス対策
ストレスチェック以外にも、いつでも各自のタイミングで実施できる「セルフチェック」「メンタルヘルスe-ラーニング」「メンタルヘルスコラム」等のツールを整えています。
また、メンタルヘルス専門医による管理職向け研修(年1回)、管理職新任研修、新入社員教育など階層別に研修を受けられるようにしています。

健康推進リーダー
部では、健康推進の中心となる「健康推進リーダー」が活動をしています。毎月健康推進リーダー会議が行われ、各部の健康推進の状況の共有や、健康関連イベントの参加促進活動など連携しながら進めています。
ご家族や地域の方々とともに
社員の健康意識向上のためには、ご家族が健康であることに加え、ご家族のサポートが大切だと考えます。2年に1回行われるオープンハウス(会社見学会)では、ご家族や地域の方々に、様々なテーマで健康を一緒に考える機会として、ブースを展開しています。
2023年:寝姿勢圧測定、睡眠セミナー
2025年:食育システムを活用したヘルシーチャレンジブース
健康保険組合との連携
当社が加入しているトヨタ車体健康保険組合とも常に連携をしています。健康ポータルサイト(PepUp)を利用した、健康イベント(ウォーキングラリーやオンラインセミナー)もあり、従業員そして、ご家族も一緒に健康意識を向上させています。また、毎年実施されるトップ訪問では、健康保険組合と会社の健康課題の共有し施策検討を行っています。

ボラエクサ 会社内外のボランティアの際は、ボラエクサ(ボランティアエクササイズ)としてイベントを実施しています。 歩数計を身に着けてボランティアをスタートし、終了後は参加者で歩数を発表。 「ベストエクササイズ賞」を決定することで、楽しみながらボランティアを実施しています。

ほっとタイム 2019年5月より、ほっとタイム(休憩推奨時間)を設定しています。10~15分程度の休憩時間の中で職場の仲間や上司と仕事以外のことを話したり、 コーヒーを飲んでリラックスしたりと職場のコミュニケーションアップやリフレッシュによる生産性向上などに繋がる時間となっています。
健康促進支援手当
2019年度より、社員の健康づくりにつながる費用支援を目的とした『健康促進支援手当』がスタートしました。 年間のポイント数内で、医療機関利用費、スポーツ施設利用費、健康・スポーツ用品費などで利用できます。 運動習慣をつけて、健康づくりを支援することで、社員の健康意識も高くなってきています。
ヘルシーメニューの提供
バランスの取れた食事を摂れるよう、社員食堂ではカロリーの表示や栄養情報の掲示、ヘルシーメニューの提供を行っています。
サラダや小鉢なども多く準備されており、栄養バランスを考えながら選べるようになっています。